workforce の意味・コアイメージ・例文|VENN4000英単語

workforce

/ˈwɝˌkfɔrs/
【名】全従業員、労働人口

重要度
3/23
ⓘ 重要度とは
松濤舎が大学受験の主要英単語帳23冊の見出し語を調査し、掲載冊数をもとに算出しています。この単語は3冊に掲載されています。

1コアイメージ

workforce の核心
「働く力の総体」

workforceは「work(労働)」と「force(力・集団)」を組み合わせた言葉で、コアイメージは「労働という目的のために集まった力の総体」。単なる人の集まりではなく、生産や業務を動かすエネルギー源としての人材群を指す。そのため、特定の会社内の「全従業員」を指す場合も、国や地域全体の「労働人口(働き手の総数)」を指す場合も、いずれも「労働力という塊」として捉えるイメージが共通している。forceには「軍隊」「部隊」のニュアンスもあり、組織的・機能的な集団としての重みがある点が他の類義語との違いである。

2意味一覧

  • 名詞
    (ある会社・組織の)全従業員・労働力
    特定の組織の中で「働く力の総体」を指す用法。社員一人一人ではなく、まとまった労働力として捉えるニュアンスがある。
  • 名詞
    (国・地域全体の)労働人口・就労可能人口
    視点をマクロに広げると、社会全体における「労働力の総体」を指す。経済・統計の文脈でよく使われる。
  • 名詞
    (特定産業・分野の)人材・マンパワー
    「IT業界の人材」「医療分野の働き手」のように、特定分野に絞った労働力の集合体を表す用法も頻出。

3例文

After the paycuts, the workforce reacted with strikes.
減給の後、労働者たちはストライキで抵抗した。
企業内の労働者集団として、組織的な行動をとる「力の塊」というイメージが表れている。
Japan faces a shrinking workforce due to its aging population.
日本は高齢化により、労働人口の縮小という課題に直面している。
国全体の「就労可能な人々の総体」というマクロな用法。「全従業員」では訳せないことに注目。
The company is investing heavily in training its workforce.
その会社は従業員の育成に多大な投資をしている。
「育成の対象としての人材」というニュアンス。人材=会社の力の源という発想が根底にある。

4よくある間違い・注意点

ここに注意

「全従業員」とだけ覚えると、国レベルの「労働人口」という意味を問われたときに対応できない。文脈が会社内の話か社会全体の話かで訳を使い分ける必要がある。

workerやemployeeは「個々の労働者」を指すが、workforceは集合体としての労働力を指す。「The workforce was angry.」は従業員たちが集団として怒っているイメージで、個人を指すworkerとは視点が異なる。

5類義語・対義語

類義語 コアイメージの違い
employees 個々の雇用者を指す複数形。workforceが「集合体としての労働力」であるのに対し、employeesは個人の集まり。「5人のemployees」とは言えるが「5人のworkforce」とは通常言わない。
labor force ほぼ同義だが、特に経済・統計用語として国や地域全体の就労人口を指すことが多い。workforceより学術・行政的な響きがある。
staff 特定の組織・施設に所属するスタッフを指す。workforceより小規模なグループに使いやすく、「労働力の総体」という力強さのニュアンスは薄い。
manpower 「人的資源・マンパワー」で、仕事をこなすための人的能力・人数に焦点を当てる。workforceより「量・能力」の側面が強い。

対義語: unemployed(失業者)、management(経営陣)

6派生語・関連語

7コロケーション

  • skilled workforce(熟練した労働力)
  • aging workforce(高齢化する労働人口)
  • enter / join the workforce(労働市場に参入する)

8確認テスト

次の英文の下線部 workforce の最も自然な日本語訳はどれか。

“The government introduced new policies to attract a skilled workforce to rural areas.”

① 全従業員
② 労働人口・人材
③ 経営陣
④ 求職者

▶ クリックして解答を表示
② 労働人口・人材。この文は政府が政策を打ち出す話であり、特定企業の「全従業員」ではなく、地方に呼び込みたい「労働力となる人材・就労可能な人々」という国・地域スケールの意味で使われている。workforceのコアイメージ「働く力の総体」が、文脈によってマクロな「労働人口・人材」という訳になる典型例。


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