corporation
松濤舎が大学受験の主要英単語帳23冊の見出し語を調査し、掲載冊数をもとに算出しています。この単語は16冊に掲載されています。
1コアイメージ
corporationの語根はラテン語のcorpus（身体・体）。複数の人間が集まって、あたかも「一つの身体（法的人格）」を持つ存在として国家に認められた組織がcorporationのコアイメージだ。個々の株主や経営者とは独立した「法人格」を持つ点が本質で、日本語の「会社」よりも「法的に独立した一体の組織」という意識が強い。だからこそ、営利目的の株式会社はもちろん、公益法人や自治体なども指せる。「大企業」のニュアンスで使われることも多く、単なるsmall businessとは一線を画す。
2意味一覧
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名詞
（株式）会社、大企業
複数の出資者が「一つの法的身体」を形成し、営利活動を行う組織。日本語の「会社」よりも規模感が大きく、上場企業レベルのイメージを伴うことが多い。 -
名詞
法人（団体）
法律によって「一個の身体」と認められた組織体全般を指す。営利目的でなくてもよく、自治体・公社・財団法人なども含む広い意味での法的実体。 -
名詞
（英）市町村自治体、市区町村議会
英国英語では、国家から一体の法人格を与えられた地方自治体そのものを指す用法がある。同じ「法的一体化された組織」のコアイメージから生まれた意味。
3例文
4よくある間違い・注意点
companyとの混同に注意。companyは規模・法的形態を問わず広く「会社」を指すが、corporationは特に「法人格を正式に取得した組織」という法的ニュアンスが強い。小規模な個人商店をcorporationと呼ぶのは不自然。
日本語の「株式会社」に引きずられて営利目的のみと思い込みがち。nonprofit corporation（非営利法人）やpublic corporation（公社）のように、非営利・公的機関にも使われる点を忘れずに。
5類義語・対義語
| 類義語 | コアイメージの違い |
|---|---|
| company | 会社全般を指す最も一般的な語。規模や法的形態を問わず使えるが、corporationほど「法的独立性・大規模さ」のニュアンスはない。 |
| firm | 比較的小〜中規模の事業体（特に法律事務所や会計事務所など専門職）に使われることが多く、法人格の有無はあまり意識されない。 |
| enterprise | 事業活動そのもの、または大規模な事業体を指す。corporationより「挑戦的な事業」という動的ニュアンスが強い。 |
| conglomerate | 多業種にわたる巨大複合企業を指し、corporationの中でも特に規模が大きく多角化した組織体に使う。 |
対義語: sole proprietorship（個人事業主）、partnership（パートナーシップ・合名会社）
6派生語・関連語
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corporate
形容詞
企業の、法人の（corporate tax: 法人税 / corporate culture: 企業文化）
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incorporate
動詞
法人化する、組み込む（法的に「一体の身体」にする行為）
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incorporation
名詞
法人化、設立（法人格を取得するプロセス） -
corporately
副詞
法人として、組織的に
7コロケーション
- multinational corporation（多国籍企業）
- corporate tax / corporation tax（法人税）
- establish / found a corporation（法人を設立する）
8確認テスト
“The city corporation announced new plans to improve public transportation.”
① その都市の大企業
② その都市の法人税
③ その都市の自治体
④ その都市の株主
③ その都市の自治体。city corporationは英国英語で「市の自治体（議会）」を意味する。corporationは営利企業に限らず、国家から法的一体性を認められた組織体全般を指す。この文脈では自治体が交通改善計画を発表しているため、「大企業」や「株主」と訳すのは不自然。コアイメージ「法的に一体化された組織体」から文脈に応じて訳を導くことが重要。
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